7月21日更新                  

「アメリカの大学で陸上部に挑戦 」

(コラム)                                                  


NEWS!

聖徳学園中学・高等学校とマーセッド大学が国際交流パートナーシップ協定を締結

 

9月2日、聖徳学園中学・高等学校とマーセッド大学による国際交流パートナーシップ協定の調印式がマーセッド大学にて執り行われました。当協定では、双方の文化的・教育的な交流を促進し、米国への留学を希望する生徒へのサポート、日米両国とその学生の未来に対して意義のあるプログラムの実施を掲げています。 

 

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聖徳学園中学・高等学校とマーセッド大学が国際交流パートナーシップ協定を締結

 

 

カリフォルニア州立マーセッドカレッジと聖徳学園中学、高等学校と国際パートナーシップ提携に合意致しました。
9月2日、聖徳学園中学、高等学校から伊藤校長先生をマーセッドカレッジにお迎えして国際パートナーシップ調印を行う予定です。

    YES代表取締役・山内が佐久長聖中学校の講演会に登壇

          (5/27/2017更新)      

 

5月26日、佐久長聖中学校で開かれた第一回文教講演会に、YES代表取締役・山内が登壇しました。講演会は「日本の未来を担う若者たちへ」というテーマで開催され、本当の意味でのグローバル人材とは何なのか、世界に出る為の心構え、といった話を中心に、未来を担う中学生と保護者へ向けてメッセージとエールを送りました。

 

                   

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佐久長聖中学・高等学校とマーセッド大学が国際交流パートナーシップ協定を締結 

(5/10/2017 更新)

 

佐久長聖中学・高等学校とマーセッド大学による国際交流パートナーシップ協定の調印式が執り行われ、マーセッド大学としては初となる日本の中学・高等学校との協定締結が実現しました。

 

 当協定では、双方の文化的・教育的な交流を促進し、米国への留学を希望する生徒へのサポート、米国での研修プログラムの実施、優秀な教員の相互派遣等について大筋の合意が取り付けられ、今後、スポーツ留学を始め、4年制大学への編入プログラム、短期での実地研修プログラムなどの幅広い分野での及び相互交流を行います。

 

 続きは、こちらをご覧下さい。

 マーセッドカレッジ・テイラー学長と関西外国語短期大学・谷本理事長 (写真は関西外国語短期大学掲載のもの)
マーセッドカレッジ・テイラー学長と関西外国語短期大学・谷本理事長 (写真は関西外国語短期大学掲載のもの)

 

 

 

マーセッド大学 ロン・テイラー学長とY.E.S.社代表 山内が関西外国語大学を訪問

(10/22/2015 更新)

 

 マーセッド大学のロン・テイラー学長と弊社代表の山内が、マーセッド大学と関西大学短期大学部の学位を同時に取得できる「ダブルディグリープログラム」の新設へ向けて、訪問を行いました。

 今回の訪問では、谷本榮子理事長・短期大学部学長との懇談を行い、両大学と弊社の教育ビジョンを共有しました。

 

 詳細は、こちらをご覧下さい。

『邦人インターンらの未払い給与支払い命令 米労働省、VCに』日経新聞2016年2月27日の記事より)

【シリコンバレー=兼松雄一郎】米労働省は米ベンチャーキャピタル(VC)、フェノックス・ベンチャー・キャピタルに、インターンシップ(就業体験)に参加する日本の若者など56人を無給で違法に働かせていたとして、未払い給与約33万ドル(約3700万円)を支払うよう命じた。シリコンバレーには日本など海外からも無給でも経験を積みたいという若者が押し寄せている。彼らに将来の正規採用やビザ発給をちらつかせ、給与を払わずに長時間労働を強いる企業が後を絶たない。(記事全文は日経新聞ウェブサイトへ)

 

 米国企業で経験を積みたいと希望する日本の学生を狙って『格安』『英語ができなくても働ける』『正規採用につながる』などと謳い、違法な就業機会を提供する団体もあり、法規制を知らずに参加した学生が渡航後にペナルティー(ブラックリストに掲載されてその後の米国入国制限を受けるなど)が課せられる被害に遭うケースや、事前に約束された企業での体験に参加できずに日本帰国日を待つだけとなってしまうケースの話を聞くことがあります。米国の企業でのインターンシップ参加には専用のビザ発給が必要であり、事前に日本と米国の両サイドで入念かつ正確に準備を進める必要があります。Y.E.S.社では移民法専門の弁護士を中心とする法務チームが、留学生の就業機会や日本人アスリートの米国プロチームとの契約時にもバックアップする体制を敷いています。

 

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最近、当社スポーツ事業部SDSA(San Diego Sports Authority)に類似した社名を称する業者が、カリフォルニア州内でのスポーツイベントの案内、大会出場ナビゲートサービスの勧誘などを行っているとの情報が寄せられています

このような業者は米国内での企業登録をしておらず、また企業拠点がないために存在実態が確認できないことが多く、提供サービスの品質や信頼性などの面から、大きなトラブルの原因になるであろうことが予想されます

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